豪フェミニスト団体「Steamアダルトゲーム大量削除は我々の勝利」衝撃告白

皆さんは知っていましたか？たった一つのオーストラリアのフェミニスト団体が、世界最大のゲームプラットフォームを動かしたことを

2025年7月、ゲーム業界に衝撃が走りました。オーストラリアを拠点とするフェミニスト活動団体「Collective Shout（コレクティブ・シャウト）」が、Steamから数百本のアダルトゲームを削除させることに成功したと公式に発表したのです。この団体は7月19日、「勝利 - Steamでレイプと近親相姦ゲームに対する新しい政策ができた」という投稿で自らの成果を高らかに宣言しました。

Collective Shoutは2009年に設立された女性と児童の性的搾取防止を掲げる市民団体です。これまでに児童の性的対象化反対運動、児童を模した性的人形の販売中止、AIを活用したディープフェイク犯罪対策、SNSの最低年齢設定など幅広い活動を展開してきました。宗教や政治機関とは無関係の独立した登録慈善団体であることを明示している彼らが、今回なぜここまで大きな影響力を発揮できたのでしょうか。

その秘密は、彼らが採用した戦略にありました。Steamを直接攻撃するのではなく、決済処理会社という「金融の急所」を狙ったのです。7月11日、彼らはVisa、Mastercard、PayPal、JCBなど主要な決済会社に対して公開書簡を送付。「貴社の企業がレイプ、近親相姦および児童性的虐待ゲーム販売を助長し、これを通じて利益を得ています」という強烈な文言で、これらの会社がSteamとの決済処理を停止するよう求めました。

Collective Shoutの戦略的勝利：金融システムを狙った圧力作戦

Collective Shoutの戦略は実に巧妙でした。彼らは約500本の問題のあるゲームをSteam上で特定し、1,067名の支持者を動員して決済処理業者にメール攻撃を仕掛けました。7月14日にはPayPal、Mastercard、Visa、Paysafe、Discover、JCBなどの最高経営者に直接公開書簡を送付するという大胆な行動に出ました。

この戦術が功を奏したのは、決済会社が historically リスク回避的であることを熟知していたからです。2022年のPornhub問題以降、金融機関はアダルトコンテンツに対してより慎重な姿勢を取るようになっていました。Collective Shoutはこの状況を巧みに利用し、表現の自由や検閲といった伝統的な議論を回避して、コンプライアンス問題として位置づけたのです。

実際、彼らの以前の実績も印象的でした。2025年4月には、7万人以上の署名を集めて「No Mercy」という極めて過激な内容のアダルトゲームをSteamとItch.ioから削除させることに成功していました。このゲームはレイプや近親相姦を主要テーマとしており、イギリス政府関係者からも強い批判を受けていました。Collective Shoutの代表的人物であるメリンダ・タンカード・リース氏は「プロライフ・フェミニスト」を自称し、宗教的保守思想の影響を強く受けていることでも知られています。

Steamの屈服と大量削除の実態

Collective Shoutの圧力戦術は予想以上に効果的でした。7月16日、Valveは急遽Steamworksドキュメントを更新し、新たに15番目のルールを追加しました。「Steamの決済代行業者、関連するカードネットワーク、銀行、またはインターネットネットワークプロバイダーが定めるルールや基準に違反する可能性のあるコンテンツ。特に、特定の種類の成人向けコンテンツ」という曖昧な表現で、事実上の検閲権限を決済会社に委ねる内容でした。

この新ルール導入から16時間以内に、SteamDBの追跡によると数百本のアダルトゲームが削除されました。特に「近親相姦」「レイプ」「奴隷」といったテーマのゲームが集中的に狙われ、日本の「家庭教師X催眠2」や「完堕ちX寝取られ家族」、韓国製の多数のタイトルも削除対象となりました。

驚くべきことに、削除されたゲームの中には必ずしも最も過激なコンテンツを含まないものも含まれていました。これは削除基準が当初予想よりも広範囲に適用されていることを示唆しており、開発者コミュニティに大きな混乱と不安をもたらしました。Valveは後にPC Gamerの取材に対し、「決済処理パートナーおよび関連するカードネットワークや銀行から、Steam上の特定のゲームが彼らの定める規則と基準に違反する可能性があるという通知を受けた」と認めています。

日本のゲーム業界と開発者への深刻な影響

今回の一連の削除劇で最も大きな打撃を受けたのは、日本を含むアジア系の成人向けゲーム開発者たちです。削除されたタイトルの多くは日本、韓国、中国の開発者が手がけたもので、文化的な表現の自由に関する議論を呼び起こしています。特に日本の同人ゲーム開発者やインディー開発者にとって、Steamは重要な販売プラットフォームであり、今回の規制強化は死活問題となっています。

プロダクションペンシルなどの日本のアダルトゲームブランドも大きな影響を受けました。同社の多数のタイトルがSteamから削除され、特に「催眠」「近親相姦」を連想させるタイトルが集中的に狙われました。これらの削除基準は、日本のクリエイティブ業界が長年培ってきた表現文化と真っ向から対立するものです。

さらに深刻なのは、今後の審査基準の不透明さです。あるインディー開発者はYouTubeで「4回とも別の人が審査担当していて毎回名前が違いましたが、毎度具体的な指摘はなくとりあえずお前のゲーム成人向けだから」と述べ、審査プロセスの一貫性の欠如を指摘しています。現在も多くの開発者が審査結果を待ち続けており、7月中のリリースが絶望的になったプロジェクトも数多く存在します。

世界のゲーマーコミュニティの激しい反発

Collective Shoutの「勝利宣言」に対して、世界中のゲーマーコミュニティは激しい反発を示しています。Redditの/r/Gamesコミュニティでは「Steamでは答えられない質問をしてるね。もしSteamが決済処理業者を怒らせたら、オンラインビジネスとしては根本的に機能しなくなる」という冷静な分析とともに、検閲への懸念が広がっています。

特にアジア系ゲーマーコミュニティの反応は強烈でした。韓国のDCInsideやRuliweb、日本の5ちゃんねるなどでは「オーストラリアの団体に何で俺たちの文化が決められるんだ」「これは文化帝国主義だ」といった怒りの声が溢れています。多くのユーザーが、一つの活動家団体が金融システムを通じて世界的なプラットフォームをコントロールできる現状に危機感を抱いています。

一方で、Collective Shout側も激しい反撃を受けていることを認めています。彼らの発表によると、「予想通り女性嫌悪的なゲーマーたちがレイプゲームへのアクセスを擁護し、我々のチーム女性たちに虐待、脅迫、ポルノ、児童性的虐待映像物を送り、我々の顔写真を利用・流布し、自殺を煽るまでした」とのことです。このような過激な反応は、問題の深刻さと両陣営の対立の激しさを物語っています。

日本のアニメ・漫画文化への潜在的脅威

最も懸念されているのは、今回の成功体験を得たCollective Shoutが、今後日本のアニメや漫画文化にも矛先を向ける可能性があることです。実際、彼らの公式サイトでは「ソードアート・オンライン」などの人気アニメを「未成年者に対する有害な性的表現の例」として取り上げており、日本のサブカルチャー全般が標的となるリスクが高まっています。

Collective Shoutの創設者メリンダ・タンカード・リース氏のTwitterでは、「児童安全キャンペーナーにとっての勝利として、オーストラリアを拠点とするCollective ShoutがVisa、PayPal、Mastercardを暴力的ポルノから利益を得ていると非難した後、Steamはそれらの『ゲーム』を禁止した」と勝利を誇示しています。このような発言は、彼らが今回の成功を足がかりにさらなる規制拡大を狙っていることを示唆しています。

特に日本のファンが心配しているのは、JCBも今回の公開書簡の宛先に含まれていたことです。現時点では日本の決済会社が直接的な影響を受けたという確認はありませんが、SNS上では「いつか日本のアニメや漫画も同じ手法で攻撃されるのではないか」という不安の声が広がっています。文化的表現の自由を巡る戦いは、まさに始まったばかりなのです。

デジタル時代の新たな検閲システムの誕生

今回のCollective Shout事件は、デジタル時代における新しい形の検閲システムの誕生を示しています。従来の政府による直接的な規制とは異なり、金融システムを通じた間接的な圧力によって、法的には合法なコンテンツでも事実上アクセス不可能にすることができるという恐ろしい現実が明らかになりました。

この手法の最も危険な点は、透明性の欠如です。「特定の種類の成人向けコンテンツ」という曖昧な表現により、何が禁止され何が許可されるのかが決済会社の判断に委ねられてしまいました。KotakuやGame Sparkなどのゲームメディアは「誰がこの曖昧なルールを正しく理解できるのでしょうか？MastercardやT-Mobileにメールを送ってセックスをテーマにしたパズルゲームに満足するかどうか確認しろということでしょうか？」と痛烈に批判しています。

さらに深刻なのは、この成功事例が他の活動家団体にも模倣される可能性があることです。金融システムへの圧力という手法は、表現の自由や民主的プロセスを迂回して、実質的な検閲を実現する新たな武器となる危険性を秘めています。今回の事件は、デジタル時代における表現の自由と企業の社会的責任、活動家の影響力のバランスについて、世界中で議論を巻き起こしています。日本のクリエイターやファンにとって、これは決して対岸の火事ではなく、自らの文化的表現の自由を守るための新たな戦いの始まりなのです。