韓国人YouTuberマルワンが明かした「モムカムフィッシング」被害の衝撃

【衝撃の告白内容】

165万人の登録者を抱えるフィットネス系YouTuberマルワン（本名：ユ・テヤン）が、5月7日のライブ配信で8年前に受けたモムカムフィッシング被害を初めて公表した。当時アフリカTVで活動中、「下着モデルのオファー」と偽り女装した男性からビデオ通話を要求され、体形確認を口実に全裸になるよう誘導されたという。相手の巧妙な心理操作（ガスライティング）に乗せられ、最終的にわいせつな行為まで行ってしまったと告白。

この事実が明らかになったきっかけは、最近になって当時の映像の一部がオンラインに流出したため。マルワンは長年金銭的脅迫を受け続けてきたが、今回の流出を受けて自ら真相を明らかにする決断をした。

【巧妙なフィッシング手口】

犯行グループは芸能事務所関係者を装い、SNS経由で「下着モデル募集」という偽のオファーを送付。ビデオ通話で最初は普通の会話を交わしつつ、次第に「デザインのフィット感を確認したい」と衣服の脱衣を要求。被害者の自尊心をくすぐるため「筋肉が素晴らしい」「男らしい」などと絶賛しながら誘導を続けた。

特に注目すべきは、加害者が女性を装った男性であった点。声変わり技術やメイク、照明効果を駆使して完全に女性に見せかけていたため、マルワンを含む多くの被害者が騙されたとされる。

【韓国ネットコミュニティの反応】

ネイバー掲示板では「公共の場で活動するインフルエンサーですら被害に遭うのか」と驚きの声が続出。ダウムカフェでは「過去の過ちを勇気を持って告白した姿勢を評価すべき」との意見が多い。

ディシインサイドでは「モムカムフィッシングの手口が年々高度化している」との指摘が。特に最近はDeepfake技術を悪用した事例が急増しており、PGR21では「法的処罰の強化が必要」との専門家のコメントが紹介されている。

【社会的影響と文化背景】

韓国では「外見重視」の文化がフィッシング犯罪を助長する側面がある。美容・フィットネス系インフルエンサーに対する過度な身体称賛が、自己防衛意識を低下させる要因となっているとの指摘。

また「恥の文化」が被害届出率の低さにつながっており、今回の事例で警察庁は匿名通報システムの拡充を発表。2025年4月からはデジタル性犯罪被害者支援法が強化され、証拠保全支援が義務化されている。

【専門家の分析】

サイバー犯罪専門のキム・ジョンフン教授は「モムカムフィッシングが単なる恐喝から組織的犯罪へ発展している」と警告。2024年の統計では、同種犯罪の70%が国際犯罪組織の関与を示唆する暗号資産要求パターンだったという。

心理学のイ・ミンス博士は「自尊心を巧みに操作する手口が特徴的」と分析。「称賛→信頼構築→要求」の3段階プロセスで被害者の心理的抵抗を低下させると指摘する。

【今後の課題と対策】

韓国サイバー捜査隊はAIを使った異常通話検知システムの開発を急ぐ。2025年内に試験運用を開始し、不自然な画像解析要求や声の周波数分析で事前に危険を察知する機能を搭載予定。

教育現場でも対策が本格化。ソウル市教育庁は6月から中学生向けに「デジタル自尊心教育」を導入。オンラインでの自己表現とプライバシー保護のバランスを学ぶカリキュラムが注目を集めている。